その保険、本当に必要ですか?

ファイナンシャルの視点から、

あなたの人生をやる気にさせるやる気スイッチFPの

堀内久美子です。

 

保険は加入した方がいいと思っているけど、

あまり必要性を感じないとお悩みではありませんか?

本日は、そんな方にお役に立てる内容です。

今日は保険の必要性についてお伝えします

宜しくお願いします。

 

 

 

保障が大きすぎる保険はもったいない

日本人は保険に入りすぎていると言われます。

万が一の時に備えて、保障を手厚くするために

沢山の保険に加入されているケースもあります。

例えば、入院した際に

数万円等の医療費が必要になります。

この医療費を保険でカバーできれば、

貯蓄を取り崩して医療費を捻出する必要はありません。

 

 

 

手厚い保障の保険に加入していると

支払った医療費よりも高額の保険金を

受け取る場合もあります。

沢山お金をもらえると嬉しいですが、

保険金を沢山もらうには、

支払う保険料も多くなります。

 

 

 

必要以上の保障を受けることができる保険に

支払う必要以上の保険料を

私達自身で貯蓄すると将来、

自由に使えます。

保険の場合は、保険金支払い条件を

満たさないと受け取ることはできませんが、

個人の貯蓄は好きなように好きな時に使えます。

 

 

 

医療保険

 

医療保険は入院や手術をした際に

保険金支払い事項に該当すれば、

保険金をもらうことができます。

医療費の自己負担額を抑えることができます。

 

 

 

会社勤めの方は健康保険に

自営業者の方は国民健康保険
に加入されているはずです。

これは国や地方公共団体が運営をおこなっている

公的保険と言います。

 

 

公的保険である健康保険には

医療費の負担を軽くするための

制度が整っています。

 

 

高額療養費制度

医療費を多く払った場合に

一部返金を受けることができる制度です。

 

 

医療費控除

1年間の医療費が10万円以上の場合は

所得税の一部が戻ってくる制度です。

 

 

 

高額療養費制度

 

一か月の医療費の自己負担額が一定以上になった場合、

その超過分を請求できる制度です。

自己負担限度額は、所得や医療費によって異なりますが、

だいたい9万円位です。

 

 

 

入院の予定がある場合は

健康保険協会から限度額適用認定証

事前に発行してもらえます。

限度額適用認定証を入院時に病院に提出すると

医療費の支払いは自己負担額までとなります。

 

 

 

限度額適用認定証を入院前に用意できない場合は、

医療費を支払った後にご加入の健康保険に

問い合わせをして手続きをすることで、

自己負担限度額を超えた分を返金してもらえます。

 

 

医療費はクレジットカード払い出来る病院では、

クレジットカードのポイントを貯めるために、

入院代を全額自己負担し、

その後高額療養費の申請をすると

ポイントが沢山貯まります。

 

 

なぜなら、高額療養費制度で

返金されるお金にも

ポイントが付くからです。

 

 

 

医療費控除

 

納税者本人または家族が支払った1年間の医療費が

10万円以上の場合、
10万円を超過した分、

所得額から引いて所得税を計算してくれます。

そのため、所得税を算出する元になる金額が減額されるので、

所得税がの負担が減ります。

毎月お給料から所得税が引かれているので、

減額となる所得税分を年末調整で返金してもらえます。

来年以降の所得税の額が減るということではありません。

 

 

 

医療費控除では病院までの交通費、

薬局で購入した薬も医療費に含めることができます。

ただしコンタクトレンズ代やメガネ代は含めません

病院までの交通費はノートなどに記録して忘れないようにしてください。

医療費控除は確定申告をする必要があります。

国税庁のホームページで申告書作成コーナーがあります。

実際に申告する際には病院でもらった領収書や

薬を購入した際の領収書を添付する必要があるので、

領収書は必ず保管しておいてください

平成29年分申告から医療費の領収書の添付は不要となりました。

その代わり、医療補控除の明細書の提出が必要です。

医療費控除の明細書はご加入の健康保険が年に1回発行してくれるものです。

会社員の方は、一般的に会社で受け取ります。

平成29年分以前の医療費控除の申請では、

領収書が必要です。

 

 

医療費の明細書がない場合には、

医療費の領収書を確定申告書と一緒に

提出する必要があります。

 

 

 

医療費控除は過去5年分までさかのぼって申請できます。

医療費が多かったなと思う年があれば見直してください。

 

 

 

セルフメディケーション税制

 

医療費控除の特例として新たに

セルフメディケーション(自主服薬)推進の

ためのスイッチOTC薬控除が設置されました。

 

 

 

セルフメディケーションは自分自身で健康を管理し、

軽度な体調不良の際は自分で服薬などの手当てをすることを言います。

 

 

 

スイッチOTC薬とは、もともと医療用医薬品

(処方箋がないともらえない医薬品)

として使用されていた医薬品を

有効成分や服用方法などが同じまま

処方箋がなくてもドラッグストアなどで購入できる医薬品です。

医療用成分配合と書かれている日薬品はスイッチOTCです。

 

 

平成29年1月1日から平成33年12月31日までの間で

世帯が支払った1年間のスイッチOTC薬代が12,000円を超えた場合、

その超えた額について所得税の控除が適用されます。

所得の控除は、上に記載した医療費控除と同じ仕組みです。

 

 

このスイッチOTC薬は、医療費控除での医療費に含むことができます。

医療費控除とセルフメディケーション推進のためのスイッチOTC薬控除は

併用できません。

 

 

このように公的な健康保険には

高額療養費制度、医療費控除等の

医療費の負担額を抑える制度があります。

医療費の自己負担額を

自身で用意できれば医療保険は必要ありません。

 

 

 

ただし、老後には

病院のお世話になる機会が増える可能性が高いです。

その時、全額自己資金で賄うと

老後の生活費を圧迫するかもしれません。

医療保険への加入は老後の備えにもなります。

 

 

 

医療保険の大きなメリットは

入院、手術をした場合に保険金を受けることができる事です。

そのため自己負担額が少なくてすみます。

女性向けの医療保険の場合、

異常分娩なども保険金の支給対象となっている保険もあります。

 

 

 

生命保険

 

生命保険は保険の対象者が亡くなった場合に保険金が支給されます。

必要かどうかは人によります。

会社員の方でしたら厚生年金、自営業の方でしたら国民年金に加入しています。

万が一厚生年金、国民年金を払っている方が亡くなった場合、

その人に生計を維持してもらっていた方に対して遺族厚生年金(遺族年金)が支給されます。

このように公的な保障もあるので、必要以上に生命保険に加入する必要はないと思います。

 

 

 

筆者は子供がいないため、

お金を残す必要性がないので、

生命保険には加入していません。

 

 

周りが加入しているから保険に入るというのではなく、

保険の必要性を理解して加入するか加入しないかを判断していただきたいです。

私のように余計な保険に加入し後悔するような

ことはしていただきたくありません。

 

 

 

最後までお読み頂きありがとうございます☆彡

 

 

今日も皆さまにとっていい一日となりますように・・・!(^^)!

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